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2023/08/21 投資の理論や知識の宝庫から、珠玉の情報をご紹介!

2023/08/21 投資の理論や知識の宝庫から、珠玉の情報をご紹介!

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-投資の理論や知識の宝庫から、珠玉の情報をご紹介!-

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グローバル・スタンダードの米国証券アナリスト資格「CFA」と、FPの最上位国際資格「CFP」をもつ公認投資助言者(RIA)の尾藤峰男です。このメールマガジンは、読者の皆様のおかげで、第514号となりました。

このメルマガでは、大切なお金の運用で皆さまのお役に立てるよう、その成功へのステップを私、尾藤峰男がわかりやすくお話していきます。金融機関から完全独立のFP・資産運用アドバイザーだからこそ、本当に役に立つ情報をお届けできます。これからも『本当はどうなの?』『本当のことを教えて!』に答えるメルマガにしていきます。

ぜひ、ご期待ください!!

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私が会員として所属するCFA Instituteの機関誌Financial Analyst Journal(FAJ)。ここに載っている理論や知識を知っていれば、真の投資運用を知ることにつながると感じます。まさに、投資運用をする人なら、だれもが知っておくべきことの数々といってよいでしょう。

その第3四半期号に、またまた興味深い論文が載っていましたので、紹介しましょう。その内容は、まさに知っておくべきことばかりです!

  • 上位たった2.4%の銘柄で、1990年から2020年の世界の全部の富の増加をもたらした。

この研究は、1990年から2020年まで、64,000の全世界の銘柄をもとに長期投資のリターンを調査したものです。その富の増加額は、実に75.7兆ドル。米国外では、上位1.41%の銘柄で、30.7兆ドルの富を生み出したそうです。そして、さらに興味深いことは、64,000銘柄のうち上位5銘柄で、富の増加の10.3%を生み出したというのです。その5銘柄は、皆さんよくご存じのアップル、マイクロソフト、アマゾン、アルファベット、テンセント。そして、上位159の銘柄(全銘柄の0.25%)で、創り出された富の半分、1526銘柄(全銘柄の2.39%)で、全部の富が創り出されたというのです。いかに限られた数の銘柄で、株式投資の富が創り出されるかがわかります。

ここで言えることは、これらの銘柄を当てることではありません。64,000銘柄のなかで、これだけ限られた銘柄で富が生み出されているということは、この64000銘柄の中から、極めて限られた数の銘柄を当てることは難しいので、銘柄を広く分散して、そのなかでこれらの銘柄が入るようにするということなのです。

そして、この論文の中で、我々日本人にとって、記憶にとどめておきたいことがあります。国レベルでこの期間にリターンがマイナスだったのは、たった3か国。ギリシャ、ナイジェリア、そして日本なのです!日本の全銘柄3983銘柄で、30年間に富は2.22兆ドル減ったのです。

  • 適度のインフレが最も高い株式リターンをもたらす

デフレの時は、名目リターンは低いが、実質リターンは高い。高いインフレの時は、実質リターンはマイナスで、景気が良くても投資家にとってはよくない。スタグフレーション(景気後退時のインフレ)のときは、もっとマイナス。株式はスタグフレーションに弱い。1875年から2021年の世界の物価上昇率(中位)は2.3%、米国は2.2%。株式投資が、長期ではインフレヘッジになる。60(株)/40(債券)の割合のポートフォリオが、デフレの時は最も高い実質リターンをもたらす。金利上昇時のリターンは低く、金利低下時のリターンは高い。株式は、デフレの経済拡大時に強く、60/40のポートフォリオのパフォーマンスはデフレから物価が上昇し始めたときに、よくなる。最も資産運用にとってよくない時期は、経済や景気の後退時のインフレすなわちスタグフレーションのときである。

これをいまの株式市場に当てはめますと、米国は景気がほどほどに強いなか、いつ金利上昇が止まり、下がっていくかというところにかかっているといえ、今後株価の上昇期待が高まり、日本はこれ以上金利を下げようがなく、インフレ気味で金利は上がるしかなく、その中で景気がよくならなければ(スタグフレーション)、株が上がる余地は少ないというところでしょう。こういう方式を覚えておくということは、大きな武器になります。

  • 国籍での株式分散投資ではなく、国別の事業展開ベースの分散投資をするべき

たとえばコカ・コーラは米国の会社で、北米での売り上げは20%弱で、世界中で売っているが、売り先の国のリスクは、従来の株価指数には反映されない。従来の株価指数では、構成銘柄は、本社がある国に含まれる。これでは、世界中の様々な場所で行われている事業展開やそこでのリスクが無視され、株式のリスク、リターンは正確に反映されない。株のリターンは、籍を置く国ではなく、世界の様々な地域での事業展開するリスクを反映するべきである。

グローバルな企業でも、ロシアでかなりの売上を上げていた企業の収益性が高かったとしても、いまでは撤退となり損失を計上という事態になっているし、中国との取引が多い企業は、需要の落ち込み、取引停止で利益落ち込みというリスクがあります。一方で世界中にまんべんなく事業を展開しているのであれば、リスクはかなり平準化してくるということです。こういうところは、すぐに株式投資に影響するわけではありませんが、知識として知っておくことは大いに意味があります。

いかがでしたか、今週のメールマガジン。

これからも、私、尾藤峰男は、メルマガ読者の皆さんに真に役に立つ「資産運用を成功に導く」情報を発信していきます。

ご期待ください!

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■ 編集後記:

東京の暑さがちょっと収まったと思ったら、またガンガンの猛暑。朝から日差しがきつく、日中はどうなることやらという気分になります。こうなると、日中、外に出るのは、危険に感じます。この暑さが、予報では1週間続くというのですから、いまから心構えと行動の仕方を考えておかないといけないと感じます。皆さんも、くれぐれもお気をつけてお過ごし下さい。

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メールマガジン発行者プロフィール:

尾藤峰男 公認投資助言者(RIA)

びとうファイナンシャルサービス株式会社 代表取締役

「米国CFA協会認定証券アナリスト」「CFP」「日本証券アナリスト協会認定アナリスト」「1級FP技能士」の4つの最高難度の資格を持つ。

金融機関と全く関係がない資産運用アドバイザーとして、投資助言料のみで個人の金融資産や退職金の運用助言・ライフプランニングサービスを提供する。グローバルな投資理論や外国株投資・国際分散投資に精通。日本経済新聞、週刊東洋経済、週刊エコノミスト、ダイヤモンドなどへ寄稿・コメント多数。日経CNBC、テレビ東京などにも登場。著書に「いまこそ始めよう 外国株投資入門」「バフェットの非常識な株主総会」。

2000年びとうファイナンシャルサービス株式会社設立。

投資助言・代理業登録-関東財務局(金商)第905号

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     投資助言・代理業 関東財務局長(金商)第905号

■発行責任者 尾藤 峰男(びとう みねお)公認投資助言者(RIA) 

       米国CFA協会認定証券アナリスト

       日本証券アナリスト協会検定会員

       1級ファイナンシャルプランニング技能士

       日本FP協会CFP認定者

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